【2024年度】2/9 社会情報学科 英語【A方式】
：青山学院大学 受験BBS

青山学院大学の2024年度社会情報学科A方式【2/9 英語】スレッドです。
問題についての感想、答え合わせ(解答速報)、得点率などの雑談にお使いください。

長文3つ目の答え多分これです
(41)2
(42)3
(43)3
(44)4
(45)4
ちなみに出典はハーバード大学の研究レポートでした…

会話文
23432じゃないの？
4問目調べたら1番でしたって人いたけど自分で調べてみたら意味わからん翻訳出てきたし、違うと思うとこあったら書いててってほしい。

>>168 なんて調べたら出てくる？

1431414321
1231334423
4314124244
長文
34433
13433
32144
会話
23432

今まで流れてきたのまとめましたが間違いありますか？

>>170
私は本文をそのまま入力して検索しました！2行くらい入れると出てきます

18が1らしい。あと35は4じゃないの泣

会話4つめ1のはず
同意してるんじゃなくて、ジェリーは話を聞いてこの時話に納得して行く気になったってことだから

>>172 ありがとう！！

>>171
49は4では？
That sounds rightなら意味通じますが、aboutが入ってるので違うと思います。
You can say that againは、めちゃくちゃ同意みたいな意味です。

会話文の四つ目の1はただ訳したら意味わかんねーから消したわ

>>176
ごめんなさい、1ですね…
Soldとtold見間違えたー

49、1の納得したわ！と4のめっちゃ同意！なら1じゃない？どこが良いの？って聞いてる会話なのに突然めっちゃ同意は変な気する

　新聞、放送テレビ、戦後コンセンサスが支配するパラダイムにおけるメディア、世論、外交政策の関係について、私たちは多くのことを知っている。しかし、情報が断片化し、インターネットが普及し、世論が極端に偏向している状況では、既存のモデルは破綻する。何年もの間、学者たちは（私たちも含めて）、インターネット上のニュースの大半は依然として伝統的なメディアによって生み出されたものであり、多くの人々は依然として伝統的な情報源から情報を得ている、という議論に陥って、こうした変化の意味を十分に理解することができなかった。しかし、時が経つにつれ、こうした弁明はますます通用しなくなっている。ここでわれわれが目指すのは、現在の技術的・政治的状況のなかで、こうした関係を再評価するためのアジェンダを設定することである。
これらの変化の多くは、因果的に絡み合っている。メディア環境の変化とともに、多くの西側民主主義国家では不平等、ポピュリズム、ナショナリズムの台頭が起きている。こうした変化は、外交政策における指導者の説明責任に大きな問題を投げかけている。衛星技術やインターネット技術が登場した当初、多くの人々は、その結果もたらされる情報の量、民主化、アクセシビリティによって、新しいメディアの黄金時代が訪れ、より多くの情報を持つ国民が増えると期待した。時が経つにつれ、この楽観的なビジョンは、情報のサイロ化や誤った情報によって、市民が民主政治全般、特に外交政策プロセスに生産的に関与することがますます難しくなるのではないかという懸念に変わってきた。では、今日の外交政策は、以前のメディア、情報、世論環境のときよりも制約が多い（あるいは少ない）のだろうか。

>>171
長文３つ目、誰のものを参考にされたんですか？
43番とか、むしろ本文の趣旨と逆な気がするのですが。3だと思います。41も2だと思います。

さらなる研究が必要ではあるが、われわれは、外交政策に対する民主的制約が全体的に低下していることを示す証拠が優勢であると主張する。現在の情報環境と政治環境は、中立的なメディアからの著名な発言や、反対意見への大衆の関与といった大きな節度を欠いているため、有権者は反射的に「自分たちの」指導者を支持し、反対派の指導者を不支持する傾向にある。このような効果は、二極化した大衆が2つのカゴに分類される米国のような、二大政党制の多数決システムにおいて特に顕著になる："我々 "と "彼ら "である。先行研究では、無関心で画一的な国民は、指導者の外交政策を制約する能力がないにもかかわらず、特定の状況下では、死傷者やエリートの不和といったヒューリスティックスを利用して追いつくことができるというモデルを示している。現在のメディアと政治情勢は、この更新プロセスを短絡させている。メディアが分断され、縦割りになっているため、対立的な見解が伝えられることは少なく、伝えられることはあっても「フェイクニュース」として簡単に否定されてしまう。
とはいえ、だからといって指導者たちが望むものを常に手に入れられるとは限らない。世論が変化しそうな時期を過ぎても支持を維持するメカニズムは、比較的まれに世論が変化したときに、突然不安定な変化をもたらす可能性がある。それゆえ、外交政策に関しては常に気まぐれな世論は、外交政策のコミットメントを損なうような突然の変化の連鎖の影響をさらに受けやすくなる。別の言い方をすれば、現在の状況では指導者はより大きな「現実の弾力性」を享受できるかもしれないが、無限に伸びるものはない（Baum and Potter 2008）。伸びきったものが限界点に達したとき、その結果は劇的なものとなる。