慶應　文系学部の序列
：慶應義塾大学 受験BBS

経済A≧法政、法法>経済B>商>文>SFCでおけ？

なんか商学部もそうらしいけどA方式で合格するのとB方式で合格するのとじゃ入学後の授業が違うみたいだよ。Aだと計算を要する分野を中心に授業してBだと経済史とか経営史とか経済を歴史の観点から学習していくらしい。より実践的な(？)経済学に近い勉強が出来るのはAの合格者やからAの方が序列上は分かる気がする。

人気の法、実力の経済かな

法
偏差値高め、進級楽、女子多い

経済
数学あり、留年あり、指定校推薦なし
　
ちなみに令和4年開成高校進学実績
法1人
経済13人

岸田文雄・首相は、通常国会冒頭の施政方針演説で「リスキリング（学び直し）による能力向上支援、日本型の職務給の確立、成長分野への円滑な労働移動を進めるという三位一体の労働市場改革を、働く人の立場に立って加速します」と語った。この“労働市場改革”について経済アナリストの森永卓郎・獨協大学経済学部教授が指摘する。
「一部の大企業で大幅賃上げの発表が続いている本当の狙いはこの改革です。企業に賃上げを言ってもらうかわりに、政府は財界が要望してきた労働市場改革を進めて、企業が中高年社員のクビ切りや賃下げをしやすくして、退職金や企業年金も縮小し、なくしていこうということです」
　労働市場改革でサラリーマンの給料体系が抜本的に変わる。「日本型職務給」への転換だ。人事ジャーナリストの溝上憲文氏が語る。
「これまでの日本企業の賃金は、職能給と言われ、やっている仕事にかかわらず勤続年数が長いほど基本的に給料がアップする。若い時に安く働いてもらって、40歳過ぎにその分多く支払ってもらうというのが、年功型賃金の経済学的説明です。これに対して欧米で主流の職務給はジョブ型賃金とも呼ばれ、年齢に関係なく仕事の内容で報酬が決まる。職務と関係ない家族手当や住宅手当などもない。」

日本の高校生、特に男子は、こうした社会の変化に気が付いていない子供っぽい学生が多いね。
むしろ、女子学生の方が、自分のやりたいことにこだわったり、手に職的な意識が強く、精神年齢が高い傾向がある。
どこの大学学部に進学したかより、大学4年間で、どういう能力、実力を身に付けたということの方が、今後は、日本でも重要になる可能性が高い。
詩文専願受験生になって、早稲田ならどこでもいいと乱れ打ちして、早稲田に入りさえすれば満足しているような学生は、相手にされなくなる可能性がある。
アメリカをはじめとする欧米の大学では、「分析、判断、決断」の能力を高めることが、大学教育の目的とされている。

>>16 多分社会人だよねwこの年になってBBSで学歴語ってる時点で大負け組だよ。せいぜい残りのクソつまらん人生楽しみな^_^

>>16
こんなの気にしてる大人になりたくないw

普通に経済＝法>商>文だろ
SFCは他大学

世間のイメージ抜いた受験難易度だと
商学部B>経済学部B法学部>SFC>経済学部A>文学部>商学部Aデスヨ。

正直商Bえぐいよな

詩文専願受験生の場合、試験合格するために、地歴の重箱の隅をつつくような知識を暗記しており、こういう勉強自体がまったく無意味だね。
私立大学は、大量の受験生の中から、効率よく採点し合格者を選抜するために、やむを得ず重箱の隅をつつくような知識の問題を出しているそうだが。
古文漢文の知識と合わせ、こんな知識は社会に出た時、まったく不要なので、もはや共通テストレベルで十分だと思う。
暗記する力は不要とまでは言わないが、大前研一氏も言っているように、暗記した知識の価値など、USBメモリの5円の価値しかないのが令和の時代だ。
知識は、ネットで検索できたり、ChatGPTが瞬時に答えてくれたりする。
なので、共通テストも思考力を見るための試験に変わってきているし、東大二次試験の社会でも、昨年から、資料を使って分析する問題の配点が上がり、逆に単純暗記の問題の配点が下がっている。

大学受験も、人口減少と18位人口の激減で、昔に比べるとかなり易化しているんだよね。
慶法も、昔は、実質倍率10倍超えていた時期もあったんじゃないかな。
指定校推薦やAOが無かったら、実質倍率はもっと下がるだろうな。

文部科学省が、「私大の経済系の学部では入学試験で数学を必須とするよう、行政指導する」と言っていますが、経済学部だけではなく、すべての私大文系で数�UBまでは必須にすべきでしょうね。
旧帝と早慶くらいまでの難関大学は、文系であっても、数�Vまで必須でいい。
また、2025年から共通テストに情報が加わるため、共通テスト6教科8科目をすべて受験した生徒については、私大の一般入試の総合点数に、共通テスト6教科8科目の点数を圧縮加算してアドバンテージを与えるべきです。
私大で経営の問題もあるので、共通テスト6教科8科目の受験を義務付けまではしなくてもいいですが、少なくとも6教科8科目を勉強した受験生については、最初からアドバンテージを与えるべきです。
これにより、2〜3教科しか勉強しない詩文専願受験生となっても、受験で有利ということはなくなります。
少なくとも、早慶等の難関私大くらいは、すべての文系学部でそうすべきです。

経済成長が著しい台湾と比べて、日本経済は停滞が続いている。その背景には何があるのか。経営コンサルタントの大前研一氏は、「理系重視」の姿勢が違いを示すひとつの鍵になっているのではないか、と分析する。以下、大前氏が考察する。
　アジア開発銀行（ADB）は、2021年の台湾の経済成長率を4.6％と予想している。それに対して、日本の1〜3月期の経済成長率は年率換算でマイナス5.1％となり、通年の見通しも3％に達しない可能性が指摘され、彼我の差は開く一方となっている。
　一つの鍵は、理系重視だ。台湾は1951年から2018年まで徴兵制を続け、18歳以上の男子に通常2年間の兵役を課していたが、1980年から優秀なエンジニアは、兵役に就く代わりに、軍・政府の公的研究機関や民間企業に勤務することが可能になる「国防役」という制度を設け、それが事実上の兵役免除になった。その結果、能力の高い理系人材が多数輩出されたのである。
　さらに、英語に堪能な台湾の若者は、欧米の理工科系の大学や大学院に留学し、その能力を生かして起業するケースも少なくない。だから、シリコンバレーで起業した経営者は、アメリカ人以外では台湾人がインド人に次いで2番目に多く、母国の人口比でもイスラエルに次いで2番目に多いのだ。そうした留学生の中から、ヤフーの共同創業者ジェリー・ヤン、半導体メーカー・エヌビディアの共同創業者ジェン・スン・ファンらが登場している。
　TSMCの創業者モリス・チャンも、生まれは中国（寧波）だが、米MIT（マサチューセッツ工科大学）を卒業して米国企業でスキルを磨いた経歴を持ち、1987年にTSMCを設立した。
　一方、日本は相変わらず高校で「文系」と「理系」に分けており、大学生は、7対3くらいの割合で文系が理系より多くなっている。だが、21世紀に「文系卒」の“生息領域”はほとんどない。文系の学部・学科で学ぶ知識の多くはスマートフォンやパソコンですぐに検索できるし、USBメモリーなどに入れてしまえば、その価値は高く見積もっても、せいぜい5円程度だからである。
もちろん、大学生にとって歴史や地理、文学、芸術などの基礎分野を横断的に学ぶリベラルアーツ（一般教養）や、答えのない問題に答えを導き出すロジカルシンキング（論理的思考）は必須である。
　だが、21世紀の教育の基本はあくまでも理系であり、それは性別に関係ない。「リケジョ」などという言葉は差別用語であり、死語にすべきである。21世紀は誰もが理系にならねばならないのだ。ところが、この問題の深刻さに、まだ日本は全く気づいていない。
　さらに日本の場合、理系に進んだ高校生の3分の1が大学の理工学部に推薦入学している。このため、高校3年時に推薦入学が決まると勉強しなくなり、大学で最も大切な微分・積分などをしっかり学んでいないので、そのレベルからの再教育が必要になっている。
加えて、日本の大学生は語学（コンピューター言語と英語）が貧弱極まりない。こうした「理系」と「語学」に対する教育の違いによって、日本の大学生は台湾やイスラエルの大学生に比べると能力に圧倒的な差がついている。人材の差は国力の差にほかならないから、このままでは日本はますます世界の成長から取り残されるだろう。こうした認識に立って、今すぐにでも抜本的な教育改革に舵を切るべきなのだ。
　今日の台湾の経済成長は、国家戦略として意識的に取り組んできた結果というよりも、中国の脅威に備えて生き残るために必死でやってきたことが成功につながった面が大きい。
　それでも、新型コロナウイルス禍に対する台湾の迅速でデジタル化した対応は、日本の比ではない。理系を軽んじがちで語学教育も中途半端な日本は、かつての植民地ながら今や世界で活躍する人材を育てている台湾に真摯に学ぶべきである。まさに日本は今、危機的状況にあるのだから。

>>25
どうでもいい。自分さえよければ。

法の偏差値が高いのって推薦で枠絞ってるからですよね？

てか慶應は経済から始まってるんだから経済学部が普通に看板

三田の理財　と呼ばれてるほど

法に関しては親世代ぐらいから人気上がってきた感じや